2023年11月22日
DeFi（ディーファイ）とは何かわかりやすく解説｜仮想通貨との関係やプロジェクト例を紹介
DeFi（分散型金融）について、名前は聞いたことがあっても、具体的にどんなものなのかまでは知らない方も少なくないでしょう。
この記事のまとめ
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DeFi（ディーファイ・分散型金融）とは？仕組みをわかりやすく解説！
DeFi（ディーファイ・分散型金融）は、2020年以降仮想通貨市場で注目を集め、急速にそのエコシステムを拡大させています。
ここでは、DeFi（分散型金融）の仕組みをわかりやすく解説します。
DeFi（ディーファイ・分散型金融）の概要
仮想通貨取引をしている人であれば、DeFi（分散型金融）の仕組みを理解しておくことは大切です。
それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。
DeFi（分散型金融）とは
DeFi（分散型金融）とはDecentralized Financeの略で、その名の通り非中央集権的な金融サービスで、ブロックチェーン技術を用いてユーザー同士が直接取引を行う仕組みになっています。
DeFi（分散型金融）は、ブロックチェーン上に開発されたスマートコントラクトという技術の導入によって、このように運営主体のいない自走を実現しています。
スマートコントラクトは、あらかじめ設定されたプログラムに従って取引処理を実行する仕組みです。
DeFi（分散型金融）とCeFi（中央集権型金融）の違い
前述したように、DeFi（分散型金融）は非中央集権的で運営主体を持たずに金融サービスを提供しています。
一方、銀行のような通常の金融機関はCeFi（Centralized Finance・中央集権型金融）と呼ばれ、管理者となる団体が存在しています。
例えば、CeFi（中央集権型金融）で仮想通貨取引を行う場合、仮想通貨を購入したいAさんと売却したいBさんの間に取引所C社が介入することになります。
AさんはC社に購入希望を出し、BさんもC社に売却希望を出すことでニーズが合致し、それぞれ取引を成立させることができます。
上記のような仕組みから、CeFi（中央集権型金融）での取引はDeFi（分散型金融）よりも人的コストがかかるため手数料が高くなり取引処理時間も長くなる傾向にあります。
しかし、CeFi（中央集権型金融）は運営主体があるため、詐欺行為のしにくさやトラブル時の対応など安全面ではメリットが大きいです。
DeFi（分散型金融）と仮想通貨（暗号資産）の関係
DeFi（分散型金融）と仮想通貨（暗号資産）は共にブロックチェーン技術を用いているという共通点があります。
DeFi（分散型金融）は、ブロックチェーン技術を用いてユーザーに金融サービスを提供しており、そのサービスで用いられる金融商品が仮想通貨です。
そのため、DeFi（分散型金融）を利用する際には原則として仮想通貨が必要になります。
前述した通りDeFi（分散型金融）は運営主体を持たないため、仮想通貨の管理はユーザー自身でする必要があり、取引所以外に別途仮想通貨ウォレットが活用されるケースが大半です。
DeFi（分散型金融）のメリット4選
DeFi（分散型金融）を利用する具体的なメリットを以下にまとめました。
DeFi（分散型金融）のメリット
上記のメリットについて理解することで、DeFi（分散型金融）の関連銘柄を取引する際の参考になるでしょう。
それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。
中央集権的な管理にならない
DeFi（分散型金融）には、中央集権的な管理にならないというメリットがあります。
上述した通り、DeFi（分散型金融）には金融機関のような中央管理団体が存在しません。代わりに取引情報はブロックチェーン上に記録され、それによって取引の安全性を確保しています。
DeFi（分散型金融）のブロックチェーンは全てのトランザクションが公開されているため、透明性が高いことが特徴です。
そのため、従来の金融機関にあった利用者の見えないところでの不正が行われるという可能性は低いと言えるでしょう。
DeFi（分散型金融）はこういった特徴の為、新しいタイプの金融として現在注目が集まっている分野でもあります。
時間や国・地域に縛られない
DeFi（分散型金融）には、時間や国・地域に縛られないというメリットもあります。
DeFi（分散型金融）では、仮想通貨取引に必要なウォレットを所有していればいつでも世界中のサービスを利用することが可能です。
運営母体を持たないため営業時間などの時間的制約がなく、取引所のように国籍や居住地を制限されることもありません。
また、通常であれば口座開設時には本人確認等の審査手続きが行われるのが一般的ですが、DeFi（分散型金融）ではそのような確認手続きもなく（※）取引を開始することができます。
（※すでにウォレットを管理する取引所の口座を開設している場合）
低コストでサービスを利用できる
DeFi（分散型金融）には、低コストでサービスを利用できるというメリットもあります。
DeFi（分散型金融）には中央管理団体が存在していません。
そのため、DeFi（分散型金融）はそういった管理団体の維持にかかる多くのコストをカットすることに成功しています。
そして、そういったコスト削減は利用者の手数料の低さなどに繋がっています。これは、DeFi（分散型金融）に全体的に共通するメリットであると言えるでしょう。
もちろん、手数料負担の大きさはそのまま利用者の損益にも直結するため、この点は重要です。
実際にサービスを利用する際にも、注意して確認しておくとよいでしょう。
オープンソースのため開発が活発化しやすい
DeFi（分散型金融）には、オープンソースのため開発が活発化しやすい点もメリットです。
オープンソースとは、プロトコルを構成しているプログラムのソースコードを一般に公開することを指します。
オープンソースにすることで、誰でもDeFi（分散型金融）で導入されているプロトコルを作成することが可能です。0から構築する必要がないため、機能の強化やバグの発見、機能の追加が比較的スムーズに行えます。
開発が活発に行われればそれだけ高性能なプロジェクトが誕生しやすくなり、DeFi（分散型金融）への注目度も高くなるというポジティブなサイクルが生まれる可能性があります。
DeFi（分散型金融）のデメリット4選
DeFi（分散型金融）が持つデメリットを以下にまとめました。
DeFi（分散型金融）のデメリット
デメリットを知ることで、投資方法や銘柄を考える際の参考になるでしょう。
それぞれのデメリットを詳しく見ていきましょう。
利用者が増えるとガス代が高騰する傾向にある
DeFi（分散型金融）には利用者が増えるとガス代が高騰する傾向にあるというデメリットがあります。
そもそもガス代とは、簡単に言えば取引にかかる手数料のことです。
具体的には、取引の承認者であるマイナーなどに支払う仮想通貨報酬などがガス代にあたります。
利用者が増加すると、処理に負荷がかかる可能性が高くなります。そうなると、ガス代が現在よりも高騰し、収益性が低くなってしまう可能性があります。
しかし、それを考慮しても従来型の金融機関より手数料の面で、有利な場合もあります。状況をよく見て判断する必要があると言えるでしょう。
国や政府による規制が強化される可能性がある
DeFi（分散型金融）には国や政府による規制が強化される可能性があるというデメリットもあります。
仮想通貨の分野は全体的にまだ歴史が浅く、世間的にも浸透しきっていません。
DeFi（分散型金融）の分野に関してもまだ開拓が進んでいる最中で、法整備が完全ではないことが問題点として指摘されています。
ですから、今後の行政の動向によっては、規制が進んでいくという可能性も否定できないと言えるでしょう。
ただし、法整備が進むこと自体は必ずしも不利とは限りません。
例えば詐欺コインの問題など、法整備によって改善が期待されているものもあります。
ハッキングや詐欺にあう恐れがある
DeFi（分散型金融）は、運営主体を持たないことを良いことに多数の詐欺が発覚しています。
例えば、DeFi（分散型金融）上に革新的なプロジェクトを開発すると偽って開発資金を調達する詐欺や、仮想通貨ウォレットの秘密鍵情報が漏洩しているためすぐに変更が必要という旨のメールを送り、偽造サイトにてウォレット情報を盗み出すフィッシング詐欺などが横行しています。
また、仮想通貨ウォレットへのハッキングも少なくありません。
しかし、これらの詐欺やハッキングの被害にあった場合でもDeFi（分散型金融）は管理主体を持っていないため、自分で保険に入っていない限りは保証を受けることができません。
また、DeFi（分散型金融）は金融庁の認可を得ていないサービスのため、消費者保護の仕組みもありません。
そのため、DeFi（分散型金融）を利用する場合にはこれらのリスクがあることに注意して、慎重に取引するようにしましょう。
DeFi（分散型金融）プロジェクトの主な種類と事例
DeFi（分散型金融）として展開されているプロジェクトの主な種類と事例を以下で紹介します。
DeFi（分散型金融）プロジェクトの主な種類
それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。
DEX（分散型取引所）
DEX（分散型取引所）は、Decentralized Exchangeを省略した言葉で、非中央集権的な取引所のことを指し、仮想通貨の売買で利用されます。
DMM Bitcoinのような一般的な取引所はCEX（Centralized Exchange、中央集権型取引所）と呼ばれ、運営団体によって管理されています。
CEX（中央集権型取引所）での仮想通貨取引においては、運営団体が売り手と買い手のニーズをマッチさせて成約するオーダーブック方式をとっています。この際にニーズがマッチしなければ取引は成立しません。
一方で、DEX（分散型取引所）は売り手と買い手が直接取引をするのではなく、それぞれが流動性プールと呼ばれるいわば貯金箱のようなところで取引をします。
つまり、売りたい通貨を入れて買いたい通貨を引き出す交換（スワップ）によって取引が成立します。
例えば、BTC（ビットコイン）でETH（イーサリアム）を購入したい場合、BTC-ETHの流動性プールに自身のBTCを送金し、そこから相当分のETHを受け取ります。
このようにDEX（分散型取引所）の場合は、ユーザー同士での取引ではないためニーズをマッチさせる必要がなく、あらかじめ決められたアルゴリズムに則って取引が成立します。
DEX（分散型取引所）の代表的なプロジェクトとして以下の2つが挙げられます。
DEX（分散型取引所）の事例
Uniswap
DEX（分散型取引所）のプロジェクトの1つに、Uniswap（ユニスワップ）があります。
Uniswapでは、その名の通り仮想通貨の交換（売買）が可能であるほか、流動性マイニングによる運用を行うこともできます。
流動性マイニングとは、取引所側に仮想通貨を預け、利息報酬やガバナンストークンを得る投資手法です。
Uniswapにおけるガバナンストークンは独自トークンの「UNI」で、投票権としての役割も持っています。
Uniswapには交換のためイーサリアムが必要になりますので、サービスの利用を検討する際は考慮しておくとよいでしょう。
PancakeSwap
PancakeSwap（パンケーキスワップ）もDEX（分散型取引所）のサービスの一種で、他のプロジェクト同様、独自トークンを発行しています。
PancakeSwapにおけるトークンは「CAKE」であり、主に利用者に向けた報酬として発行されています。
上記でも紹介したように、こういったDEX（分散型取引所）のプロジェクトはDeFi（分散型金融）上で複数進行しています。
そういった中で、PancakeSwapの特徴は比較的高い運用利回りであると言われています。
レンディング
レンディングとは、プラットフォーム上で仮想通貨の貸し借りをする取引のことです。
貸し手は仮想通貨を一定期間貸し出すことで利息を受け取ることができます。仮想通貨の保管に利用するウォレットとDeFiのプロコトルを接続することで、レンディングが可能になります。
なお、借り手が期限内に返済できなかった場合には担保として預けた仮想通貨によって精算されます。
レンディングを提供する代表的なプロジェクトには以下があります。
レンディングの事例
Compound
DeFi（分散型金融）上に開発されたレンディングプラットフォームとしてCompoundが挙げられます。
Compoundはイーサリアムブロックチェーン上で運営されている仮想通貨レンディングサービスです。
イーサリアムは、ビットコインについで時価総額ランキング第2位の主要仮想通貨です。（2023年5月28日執筆時点）
レンディングサービスでは、上述したように利用者は他の利用者に対して仮想通貨の貸付を行い、利息収入を得ることができます。
中でもCompoundは手数料が比較的低いことが特徴のプロジェクトです。
ステーブルコイン
ステーブルコインとは、円や米ドルのような法定通貨と連動して価値が変動するように設計された仮想通貨です。
仮想通貨は価格が安定しにくいために決済のような実用に向かないという問題を抱えているため、その問題に解消するためにステーブルコインは開発されました。
ステーブルコインには以下の2種類があります。
- 担保型ステーブルコイン：法定通貨や仮想通貨を担保として価格を保つ
- アルゴリズム型ステーブルコイン：アルゴリズムが市場動向に沿って供給量を調整して価格を保つ
ステーブルコインを発行する代表的なプロジェクトには以下があります。
ステーブルコインの事例
MakerDAO
DeFi（分散型金融）上に開発されたステーブルコインを扱うプロジェクトとして、MakerDAOがあります。
MakerDAOはステーブルコイン「DAI」を利用したサービスです。
ステーブルコインは、価格の安定しない仮想通貨に対し、その弱点を補うように価格の安定を目指した仮想通貨です。
主に決済手段としての実用化などを目的としています。
MakerDAOはDeFi（分散型金融）においてステーブルコインを利用した一大プロジェクトだと言えます。
デリバティブ（金融派生商品）
デリバティブ（金融派生商品）とは、債券や株式、仮想通貨などの金融商品から派生した取引のことを指します。
DeFi（分散型金融）におけるデリバティブ取引はおおよそ以下の3種類に分けられます。
- 先物取引：将来的な取引についてあらかじめ価格や数量を約束する取引
- スワップ取引：将来的に発生すると見込まれる利子などを交換する取引
- オプション取引：事前に定めた期日と価格で取引できる権利を売買する取引
デリバティブ（金融派生商品）を提供する代表的なプロジェクトには以下があります。
デリバティブ（金融派生商品）の事例
Polymarket
Polymarketは、スワップ取引が可能な市場予測プラットフォームのサービスです。
このプラットフォームでは、仮想通貨の動向だけでなくアメリカの大統領選挙の結果予想やスポーツの勝敗予想など、複数のテーマが設定されておりそれらに対する自分の意見に仮想通貨を用いて賭ける仕組みになっています。
このプロジェクトはサービス内容の他、ステーブルコイン「USDC」を用いているという特徴があります。
Polymarketは過去におよそ400万ドルの資金調達を行うなど、DeFi（分散型金融）プロジェクトの中でも大きな期待感を集めたプロジェクトと言えます。
保険
DeFi（分散型金融）には、保険サービスを提供するプラットフォームもあります。
健康保険や災害保険など従来ある保険商品をブロックチェーン上で管理し、迅速に対応できるように開発されました。
これは、従来の保険が煩雑で保険金を請求してから受給するまでに時間がかかるという問題から誕生しました。
保険サービスを提供するDeFi（分散型金融）プロジェクトの例には、以下があります。
保険の事例
Etherisc
Etheriscは、新規の保険サービスを開発して販売できるプラットフォームです。
Etheriscによって実際に開発された保険サービスには以下のようなものがあります。
- 航空機遅延保険
- ハリケーン被害に対する損害保険
- 水問題の被害に対する農家向けの作物保険
- 仮想通貨ウォレットのハッキング被害に対する損害保険
これらの保険に加入していて保険適用範囲の損益があった場合、保険金請求するとスマートコントラクトが自動的に取引を処理し、すぐに保険金が入金されます。
これまで、仮想通貨に対する保証が十分でなかったため、仮想通貨に関する保険が増えれば、DeFi（分散型金融）を利用するユーザーも増える可能性があります。
その他
上述したようなサービス以外にも、DeFi（分散型金融）にはさまざまなプラットフォームが存在します。
例えば、ステーキングを行なった場合に一定期間その仮想通貨が使用できない代わりに代替トークンが付与されるリキッドステーキングのプラットフォームがあります。
他にも、仮想通貨を預けることで複数のDeFi（分散型金融）を用いて自動で効率的に運用してくれるイールドアグリゲーターなどもあります。
今後、DeFi（分散型金融）市場の拡大に伴って、プラットフォームも多様化していくことが予想されます。
DeFi（分散型金融）関連の銘柄を購入できる取引所3選
Coincheck
| 取り扱い銘柄数 | 27種類 |
|---|---|
| 取引手数料（ETH） | ・取引所：無料 ・販売所：スプレッド |
| 送金手数料（仮想通貨） | 0.005（ETH） |
| 最低取引額 | ・取引所：500円以上かつ0.005BTC以上 ・販売所：500円（0.001BTC以上） |
Coincheckのメリット！
- 初心者でもわかりやすいアプリでDeFi（分散型金融）関連銘柄を取引可能
- 最低500円の小額から取引が可能
- 国内最多クラスの取り扱い銘柄数
アプリダウンロード数No.1！初心者におすすめ（※）
Coincheckは、コインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。
この取引所には、初心者でもわかりやすいアプリでDeFi（分散型金融）関連銘柄を取引可能というメリットがあります。
取り引きアプリが分かりやすく、IOSTやイーサリアムなどの銘柄を購入できるため、初心者でもスムーズに取引できるでしょう。
また、この取引所には、最低500円の小額から取引が可能というメリットもあります。
安価に取引が開始できるので、まずは試したいという人でも安心感を持って取引しやすいです。
アプリダウンロード数No.1！初心者におすすめ（※）
DMM Bitcoin
| 取り扱い銘柄数 | 33種類 |
|---|---|
| 取引手数料（ETH） | ・BitMatch：BitMatch手数料（※通貨により異なる） ・販売所：スプレッド |
| 送金手数料（仮想通貨） | 無料（ETH） |
| 最低取引額 | 販売所：0.0001BTC |
DMM Bitcoinのメリット！
- DeFi（分散型金融）関連の銘柄でレバレッジをかけて取引できるものもある
- 独自の取引方法であるBitMatch取引を採用
- イーサリアムの送金手数料が無料
今なら口座開設で、1,000円がもらえる！（※）
※2024年3月1日6:59まで
DMM Bitcoinは、株式会社DMM Bitcoinが運営する仮想通貨取引所です。
この取引所には、DeFi（分散型金融）関連の銘柄でレバレッジをかけて取引できるものもあるというメリットがあります。
レバレッジでのよりハイリターンな取引を考えている場合は、一考の価値があると言えるでしょう。
また、この取引所には、独自の取引方法であるBitMatch取引を採用しているというメリットもあります。
取引所に近い形式で、比較的安価なBitMatch手数料のみで取引可能なため、そういった方法を検討している方はチェックしてみるとよいでしょう。
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※2024年3月1日6:59まで
GMOコイン
| 取り扱い銘柄数 | 26種類 |
|---|---|
| 取引手数料（BTC） | ・取引所：-0.01%（Maker）、0.05%（Taker） ・販売所：スプレッド |
| 送金手数料（仮想通貨） | ・BTC：無料 ・ETH：無料 ・XRP：無料 |
| 最低取引額 | ・取引所：0.0001BTC ・販売所：0.00001BTC |
GMOコインのメリット！
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GMOコインは、GMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。
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また、GMOコインはレンディングサービスも提供しているため、DeFi（分散型金融）のレンディングが気になる方はまずはGMOコインで試してみると良いでしょう。
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DeFi（分散型金融）への投資を利用した稼ぎ方
DeFi（分散型金融）への投資を利用した稼ぎ方を以下で紹介します。
DeFi（分散型金融）での稼ぎ方
それぞれの仕組みと方法を知ることで、DeFi（分散型金融）を利用した効率的な運用ができる可能性が上がります。
それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。
イールドファーミング
イールドファーミングとは、流動性プールに仮想通貨を預ける対価として利息や手数料を受け取る仕組みです。
ここで預けられた仮想通貨は、別のユーザーが通貨ペアの交換（スワップ）をする際に使われます。
イールドファーミングで受け取る報酬は、スワップをした際の手数料などから割り当てられます。
イールドファーミングが可能なDeFi（分散型金融）プロジェクトには、SushiSwap（スシスワップ）やUniswap（ユニスワップ）、PancakeSwap（パンケーキスワップ）が挙げられます。
ステーキング
ステーキングとは、対象の仮想通貨を保有した状態を続けることで報酬が得られる仕組みです。
報酬の額は仮想通貨の保有量や期間に応じて変動します。
前述したイールドファーミングは流動性プールに預ける必要がありますが、ステーキングの場合は保有しているだけで報酬が得られます。
しかし、サービスによってはステーキングを期間中は該当の仮想通貨を出金することができない場合があるというデメリットもあります。
レンディング
レンディングとは、前述した通り、仮想通貨の貸し借りによって報酬を受け取る仕組みです。
貸し手は仮想通貨を一定期間貸し出すことで利息を受け取ることができ、借り手は仮想通貨を担保に仮想通貨を借りることができます。
レンディングは、DeFi（分散型金融）だけでなくいくつかの国内取引所でも利用することが可能です。
注意点として、レンディング期間中は仮想通貨の移動が制限されるため、価格変動によって損をする可能性があります。
流動性マイニング
流動性マイニングとは、仮想通貨を流動性プールに預けることでその報酬として利息や手数料、独自のトークンなどがもえらえる仕組みです。
イールドファーミングの場合は、報酬として利息と手数料だけが付与されるため、流動性マイニングとは報酬の種類が異なります。
例えば、PancakeSwapで（パンケーキスワップ）で流動性マイニングを行なった場合には、報酬としてガバナンストークンのCAKE（ケーキ）が与えられます。
この記事の監修者
佐野 孝矩
ファイナンシャルプランナー
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プロフィール
一部上場企業およびそのグループ会社にて経理および社内SEの経験あり。
情報処理安全確保支援士や日商簿記2級、FP2級、応用情報技術者
などの資格の知識をもとに、本業の傍ら資産運用をしたり、セキュリティのコンサルティングをしたりしています。
仮想通貨・プログラミング・教育などに関する記事の執筆・監修実績多数。
資格を学習できるサイト、「しかくのいろは」を運営中
保有資格
応用情報技術者,情報処理安全確保支援士,日商簿記2級,FP2級
監修者の身元
https://www.sikaku-no-iroha.co.jp/
専門ジャンル
仮想通貨,プログラミング,資産運用
この記事を書いた人
